東日本大震災3.11から2年 |
震災をふまえ、一級建築士として、自分にできることは?
津波による被害が甚大すぎて、そればかりが、マスメディアでは、クローズアップされてますが、関東を中心に沿岸部以外でも、地盤の液状化による住宅の沈下被害が多く発生しました。
いくら、家自体を頑丈にしても、地盤がしっかりしていなければ、無意味ということを思い知らされたことでしょう。
しっかりとした地盤調査(液状化可能性のある地域であれば、液状化試験も)をもとに、地盤補強が必要であるならば、地震や液状化に対応した地盤補強が必要です。
この地震(最大震度7、多くの津波被災地では6強)による住宅の倒壊被害は少なかったのですが、今回は、短い周期の地震波が、木造住宅の固有周期と応答しなかったと、考えられており、阪神淡路大震災のような、キラーパルスであったなら、共振し、同じ震度でも、甚大な被害だった可能性はあります。
耐震性を建築基準法の求めるものだけでなく、それを何割も上まわる耐震性能をもたせた設計をするのは、当然のことと考えています。
建築基準法の求めるレベルというのは、建物は倒壊せず、人命は助かるが、建物の被害については、大破も起こり得る、最低限のレベルだからです。
最近では、耐震設計を行った上で、地震の揺れを抑える制震設計を全棟に採用しています。
最初にドカンとくる、大きな地震に耐えられたとしても、その後、繰り返し、襲ってくる、大きな余震には、耐震設計だけでは、こころもとないからです。
予算が潤沢にあれば、免震構造設計もします。
原発事故を契機にエネルギー問題が注目されています。
パッシブハウスのように、高気密高断熱高遮熱化を図り、なるべく、パッシブデザインや自立循環型住宅の考えによる太陽熱や地熱、風などの自然エネルギーを活用するような住宅の設計をこころがけて、電気などのエネルギーを使わないですみ、太陽光発電などにより、エネルギーを創り出すことができる住宅を、これからも設計していきたいと考えています。
参考に。 「東北地方太平洋沖地震」における被害