節電につながる住宅のエネルギーパスの講習会 |
エネルギーパスとは、車と同じように、住宅の「燃費」を表示することができる「ものさし」です。
「床面積1㎡当たり、何KW時のエネルギーを必要とするか」を示すものです。
それは、すなわち、光熱費に関係してきます。
例えば、30kW時/m2の燃費性能をもつ床面積100m2の家の場合、一年間で必要な冷暖房エネルギーは3000kW時です。
この家のエネルギーを全て灯油で賄う場合は一年間で300Lの灯油が必要です。(10kW時の電気は1Lの灯油と同じエネルギー)
日本で現在、唯一稼働している北海道泊原発が、5月に、点検による稼働中止となれば、日本に稼働原発が一機もない状態になります。
火力発電がその主な代替発電となりますが、CO2排出や原油価格高騰問題など、課題はあります。
太陽光発電や地熱発電など再生可能エネルギーは、すぐには、代替発電にはなりません。
そこで、国民一人一人が、節電を心掛ける必要があります。
節電が義務となる時代に突入したのです。
エネルギーパス制度は、 2008年ドイツをはじめEU全土で義務付けとなっていますが、日本は出遅れており、まだ義務付けはされておりませんが、いずれそうなります。
今までは「スマートハウス」のように、パッと見、太陽光発電パネルが乗っているなど、「エコそうな」住宅が売れていましたが、これからは、数値で比較されるため、建物やサッシなどを断熱強化したり、パッシブデザインにより積極的に、冬の日射取得などの自然エネルギー利用をした、「実際にエコな」住宅が売れる時代になると考えています。
そうすると、どうなるでしょうか?
ハウスメーカーや工務店や設計事務所などの住宅産業は、競争原理が働き、他社よりいい数値のエネルギーパスの住宅をつくるようになり、それが、低エネルギーやゼロエネルギー住宅をたくさん世の中につくりだすことができるのです。
これは、新築に限りません。
エネルギーパス制度が導入されれば、断熱改修リフォーム需要が喚起され、内需拡大にもつながっていくのです。
事実、EUがリーマンショック後に行った経済政策は、エネルギーパス制度の推進や断熱リフォームへの手厚い補助金制度だったのです。